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  • シャープ【6753】の株価分析と配当や株主優待について

    シャープ【6753】の株価分析と配当や株主優待について

    どうも!!『らしらん』(rasiran)です。

     

    本日は、『シャープ』【6753】の株価を分析していこうと思います。

    シャープと言えば、シャープペンシル。一見関係のなさそうなものですが、実はこの[keikou]シャープペンシルを開発[/keikou]したのは現在の『シャープ株式会社』(当時の社名は早川金属工業)です。

    1915年(大正4年)の出来事です。

     

    さて、現在では台湾の鴻海精密工業の子会社となりましたが、長期的視点でシャープの株価を分析していきたいと思います。

    記事の内容は私の個人的な考えであり、株の購入を進めるものでも安全性を保証するものでもありません。あくまで投資は自己責任にてお願いいたします。

    また、企業の一般公開情報によって判断をおこなったため、事実と異なる点が存在する可能性があります。どのような考えをもって投資を行うかの『考え方の流れ』を参考にいただければと思います。

    参考にした上での不利益を当方で負うものではありません。ご自身の判断によって投資は行ってください。

     

    シャープとは?

    シャープは、時価総額1兆8629億円、民生用エレクトロニクスの分野で15社中3位の規模の企業です。

    筆頭株主は、鴻海精密工業で26%の株式を保有しています。

    以下フォックスコン・ファーイースト18.3%、フォックスコン・テクノロジー12.9%と続きますがこれらは鴻海を中心とするグループを指しますから結局57.2%の株式を鴻海関連が所有していることになります。

    あと、電動工具で有名なマキタもシャープ株の0.7%を保有しており、『RC200DZSP』というiRobot社のルンバの業務用版ような製品も共同で開発しています。

     

    私たちの身の回りでは、テレビ、液晶パネル、白物家電などを展開しています。身近なところだとシャープの電卓を使っている人は多いのではないでしょうか?

    ヘルシオ、プラズマクラスター、RoBoHoN、アクオスといった商品が有名ですね。

     

    事業構成

    事業構成と大まかな内容は以下の通りとなります。

    • スマートホーム(白物家電を中心とした家電+太陽電池)
    • スマートビジネスソリューション(POSシステム、電子レジスタ、オフィス機器)
    • IoTエレクトロデバイス(カメラモジュール、センサー、半導体レーザ、車載カメラ)
    • アドバンスディスプレイシステム(液晶テレビ、ブルーレイレコーダー、各種ディスプレイ)

     

    それでは、事業ごとの売上高と売上高利益率を確認しておきましょう。

    事業名 売上高 売上高利益率
    スマートホーム 595132百万 7.35%
    スマートビジネスソリューション 322591百万 6.24%
    IoTエレクトロデバイス 4577779百万 1.13%
    アドバンスディスプレイ 1051767百万 3.52%

     

    売上高利益率というのは、その事業の[keikou]売上高に対して何%が利益になるのか?[/keikou]を表したものです。

    ここから考えられるのは、スマートホーム事業(家電等)、スマートビジネスソリューション事業(電子レジスタ・オフィス機器等)の売上高利益率が一般的な業種平均よりも高い率であることから[keikou]付加価値の高い製品[/keikou]を保有している事が予想出来ます。

     

    IoTエレクトロデバイス事業(カメラモジュール等)は売上高が大きいものの利益率は小さいです。今後のさらなる縮小の可能性も含めてさらに詳しく調べる必要があります。

     

    コンビニのコピー機のシェア

    ビジネスソリューション事業では、小売店のレジやオフィス機器を展開しているとお伝えしましたが、日本国内におけるコンビニエンスストアのコピー機も展開しています。

     

    コンビニエンスストア最大手のセブンイレブンのコピー機は『富士ゼロックス』ですが、

    ローソン、ファミリーマート(サークルK・サンクス)では『シャープ』のコピー機が採用され[keikou]コンビニ業界でのコピー機のシェアは5割強[/keikou]と言われています。

    ある程度固定された顧客を抱えているという点では強みと言えそうです。

     

    シャープの液晶

    やはりシャープと言えば液晶技術の高さを一番に思い浮かべ、アクオスの[keikou]『世界の亀山ブランド』[/keikou]をイメージする人も多いのではないでしょうか?

     

    現在では、世界初の8K液晶テレビに加え、タブレットや車載用の中型液晶、さらにスマホ用の小型液晶へとシフトしています。

    その結果、前年度との売上高を比較すると29%の増加と好調に見えます。

     

    ただし、市場の需要は液晶から有機ELへと移行しています。実際にアップル社の[keikou]『i-Phone X』のディスプレイはサムスンが独占的に供給[/keikou]している状況で有機ELに関しては韓国企業に先を越された状況にあると言えます。

     

    シャープも有機ELの量産体制を整え、自社製のスマートフォンの(2018年)夏モデルより有機EL搭載のスマートフォンを販売すると発表していることから今後に期待したいと思います。

     

    シャープを収益の視点から分析する

    それでは、現在の株価[keikou]2898[/keikou](2018/06/11終値)を基準に見ていきましょう。

    一株当たりの利益の割合を表す、PER(株価収益率)は18.09倍とやや割高です。

     

    EPS(一株当たり利益)は160.2円です。

     

    EPSを基準にお買い得と判断されるPERの10~15倍を掛けると、1602円~2403円です。

    ちなみに、[keikou]現在の株価2898円[/keikou]とEPSの15倍の差は495円です。

    一般的に安値圏と言われるPER15倍からは、495円割高であると言えます。

     

    シャープを資産の観点から分析する

    株価が一株当たり純資産の何倍の価格になっているかを表すPBR(株価純資産倍率)の値を確認すると、10.83倍です。1.5倍までが割安ととられることを考えるとかなり割高と言えそうです。

     

    BPS267.48円なので、お得の範囲内とされるBPSの1.5倍を計算すると401.22円ですから、[keikou]現在の株価2898円[/keikou]と比較すると資産面からは、2496.78円割高だと言えます。

    理論上の株価の底値は267.48円です。

     

    シャープの配当や株主優待はどうなのか?

    配当は、一株当たり10~12円を予定しているので、100株保有していたとすると配当は1000~1200円です。

    配当利回りは、0.35%とかなり低めの配当です。

     

     配当性向は、9.4%と確かに低いのですが個人的には配当はないものだと思っていたので配当があるだけでもスゴイといった印象です。

    株主優待は、行っていないようです。

     

    シャープの売上高と利益はどうなのか?

    売上高、営業利益ともにかなりバラツキが見られますが、2017年以降について見るならば上昇傾向にあると言えます。

    鴻海に買収されたのが2016年ですので効果は表れていると見て良いでしょう。

     

    シャープの株価を利益率と流動比率から分析する

    前期(2018/3)のROEは20.9%、ROAは4.9%。

    今期予想(2019/2)は、ROEが21.1%、ROAが5.2%と数値上の利益率はかなり良い数字と言えます。

     

    ただし、ROEの計算式は、[keikou]EPS(一株当たり利益)÷BPS(一株あたり純資産)[/keikou]です。

    今回の高ROEの正体は、[keikou]低すぎる資産[/keikou]が要因です。ROEだけ優良株と判断するのは危険です。

     

     

    流動比率は1.46倍で[keikou]短期的な資金[/keikou]に問題は見られません。

     

    自己資本比率は18.7%です。倒産の危険がないと言われる40%以上を大きく下回り安定しているとは言えません。

    営業キャッシュフローと有利子負債の割合は、[keikou]4.9倍[/keikou]ですから一般的に言われる5倍以下の水準を下回っています。

    十分な営業キャッシュフローがあるとみてよいでしょう。

     

    まとめ

    今回は『シャープ』の株価分析を行いました。

    2016年に鴻海精密工業の傘下となりましたが、それ以降は順調に業績を回復しているように見えます。

     

    ただし、財務面からまだ回復途上であり安全性は低いと判断しました。

     

    長期投資の対象としては、まだリスクが高く採用する段階ではないと考えられます。

    最後までお読みいただきありがとうございました。

     

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