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  • 【株価指標】ROA(総資産利益率)の意味と活用についての解説

    【株価指標】ROA(総資産利益率)の意味と活用についての解説




     

    どうも!!『らしらん』(rasiran)です。

     

    株価指標を丁寧に解説するコーナーですが、本日はROA (Return On Asset)総資産利益率について解説しようと思います。

    ちなみにAssetは日本語に直すと資産という意味です。それではまいりましょう。

     

    ROA(総資産利益率)で何を判断するのか?

    ROAで判断するのは、[keikou]収益性[/keikou]です。総資産に対する割合なので一概には言えないですが、[keikou]5%[/keikou]あれば資産を活用できていると考えていいと思います。

     

    同じように収益性を判断する指標にROE(株主資本利益率)がありますが、ROEが株主から集めたお金(返却する義務はない)に対する収益性であるのに対し、

     

    ROAは、総資産(会社の所有している資産全てをひっくるめたもの)に対する収益性です。

     

    イメージしやすいようにザックリまとめると

    資産って言うと、[keikou]自分の完全なる所有物[/keikou]のようにイメージするかもしれませんが、企業の場合は、土地や車両などを借りていることがあります。(レンタルやリースなどの支払い形態をとっていて所有権は企業にない状態)

    この、借りているもの等も全て含めて資産と呼ぶわけです。

     

     

    つまり、企業の総資産は、ドラえもんに出てくる[keikou]ジャイアン[/keikou]の名言

    『俺のは俺のもの、お前のものも俺のもの』のように企業が現在所有しているもの全てをひっくるめたものであるわけです。

     

    だから、ROAというのは、企業が所有しているありったけのモノ全てに対する収益の割合という事です。

     

    ROAだけを基準に判断する危険性

    ROEROAともにアメリカの投資家などが注目する指標ですが、収益効率すなわち合理性費用対効果に着目した指標であって、[keikou]企業の安定、存続に着目[/keikou]した指標ではありません。

     

    長期投資を目指すのであれば、自己資本比率流動比率営業キャッシュフローと有利子負債の比率も確認して、企業の安定度をセットで確認しておきましょう。

     

    ウォーレンバフェットがシンプルな企業に投資する理由

    ウォーレンバフェットもアメリカの投資家らしく、収益性の高さを表すROEROAが高い企業を好むようです。

    以前に書いた富士フイルムの記事で、富士フイルムは生き残ったけれど、コダックはダメになってしまったとお伝えしましたが、

    一つの要因として、富士フイルムは、写真用のフィルムの事業が傾いた時に2兆円ほどキャッシュを残していたけれど、アメリカ型の企業のコダックは[keikou]手元にキャッシュを残していなかった[/keikou]事が上げられます。

     

    このように、収益性を重視する企業は、製品への市場の需要が無くなれば一気にダメになる危険性を持っていることになります。

     

    そこで、バフェットの好む有名な企業を見てみると、コカ・コーラやカミソリのジレット等シンプルで[keikou]需要や時代の流れに影響を受けにくい[/keikou]企業が多く含まれている事が分かります。

     

    これらの企業は、市場の影響を受けることがないので、収益効率だけに注目することが出来るわけです。

     

    これに習うのであれば、高い収益性を持った企業に投資するのであれば、財務状況の確認に合わせて市場からの需要が無くならない企業を選ぶという事ですね。

     

    まとめ

    今回お伝えしたことをまとめると、ROAは、ROEと同様に企業の収益性を判断するもので基準としては5%以上あればよいと判断できるとお伝えしました。

     

    ただし、収益性が良いという事は、企業の安定性を犠牲にしていることがあるので[keikou]財務状況や企業の製品に対する需要の状況[/keikou]などを総合して確認して頂きたいと思います。

    最後までお読みいただきありがとうございました。



     

     

     

     

  • 【株価指標】流動比率の意味と活用の仕方について

    【株価指標】流動比率の意味と活用の仕方について




    どうも!!『らしらん』(rasiran)です。

     

    それでは好評の株価指標を丁寧に解説するコーナーですが、本日は[keikou]流動比率[/keikou]について解説を行おうと思います。

     

    それではまいりましょう。

     

    投資銘柄選択の全体の流れをまとめた記事はコチラ

    その他よく読まれている株価指標の記事は以下がオススメです。

    【株価指標】PER(株価収益率)のわかりやすい説明と使い方

    【株価指標】EPSの意味と活用法についての解説

     

    流動比率で何を判断するのか?

    流動比率というのは、企業の短期的な支払い能力を判断するために用います。

     

    計算式は、[keikou]流動資産÷流動負債[/keikou]で求めることができます。簡単に言うと流動資産と流動負債とはそれぞれ1年以内に入るお金と支払うお金を指します。

     

    数値としては流動比率が1.5倍以上であれば問題がないとされています。

     

    逆に1倍を下回るようなことがあれば、支払うべきお金が手元に無いわけですから企業は新たな借金をしてお金を支払う事になります。

    どこかでお金を借りることが出来ればいいですが、どこからもお金が借りれなければどうなるか想像がつきますよね?

     

    ザックリですが、短期的なお金の余裕を流動比率で確認するという事です。

     

    流動比率はどこで調べられるのか?

    企業の貸借対照表(バランスシート)にのっている流動資産を流動負債で割ることで求められるのですが、まずは企業の貸借対照表(バランスシート)を手に入れる必要があります。

     

    どこで手に入れるかというと、

    『企業名 + 決算短信(けっさんたんしん)』と入力すればすぐに出てきます。

    例を挙げるならば[keikou]『トヨタ自動車 決算短信』[/keikou]と入力するだけです。

     

    一つの手段として、企業のホームページから入って『IR情報』の項目をクリックして、『決算報告』などのページを探してもいいのですが少し大変ですよね?

     

    ちなみに短信というのは、短い手紙といった意味です。

     

    貸借対照表(バランスシート)の中の資産の部、負債の部の中にそれぞれ流動資産合計、流動負債合計とあるので、その数字をもとに流動比率を計算してみて下さい。

    ※注意!!

    バランスシートを見ると数字の羅列で拒否反応を起こしたり、書いてある意味がわからない!!投資なんて無理だ!!と言いたくなりますが、今回は流動比率の計算が出来れば大丈夫です。

    全てを一度で理解する必要はありません。ゆっくり行きましょう♪

     

    流動比率が1倍を下回るとマズイのか?

    流動比率が1倍以下(100%以下)だとマズイのか?ですが、基本的には1年以内に支払うお金より、得るお金の方が少ないわけですからマズイです。

     

    ただ、例外としてお金の流れが速いケース。具体的には[keikou]日銭が入る客商売[/keikou]の様な毎日少しづつ収入が入るような業態の場合は余裕はないけれど、何とかなるケースもあるので業種によって指標の重要度は変わることは理解しておきましょう。

     

    まとめ

    今回は流動比率について、企業の短期的なお金の支払い能力を表す指標であることをお伝えしました。

    一概にこの指標だけで企業の状況が判断できるものではありませんが、私は、1.5倍を下回るような場合はより注意深く企業について調べる様にしています。

    言うならば、[keikou]ネガティブ[/keikou]な面を洗い出すきっかけとしているわけです。

     

    文中でもお伝えしましたが、指標の理解は大変だと思いますが、本当に一つづつで大丈夫なので、ゆっくり丁寧に理解していきましょう。

     

    最後までお読みいただきありがとうございました。



     

  • 【株価指標】ROE(株主資本利益率)の意味と活用についての解説

    【株価指標】ROE(株主資本利益率)の意味と活用についての解説



    どうも!!FPの『らしらん』(rasiran)です。

     

    毎回好評の株価指標を丁寧に解説するコーナーですが、本日は[keikou]ROE Return On Equity(株主資本利益率)[/keikou]についてみていこうと思います。

     

    ROE(株主資本利益率)で何を判断するのか?

    ROEで判断するのは、[keikou]収益性[/keikou]です。単純に数字だけで判断するなら[keikou]8%位[/keikou]あれば、収益性に問題はないと判断しています。

    アメリカだと10%くらいの数値を求められるようです。

     

    株主資本利益率とあるとおり、株主から集めた資本をどれだけ利益にすることが出来ているか?という事なのですが、少しわかりづらいですよね?

     

    言い換えるならば、費用対効果コスパだとイメージしてもらえるとわかりやすいと思います。

     

    例えば、ある企業で考えると、

    1. 今まで古くて処理速度の遅いパソコンを使っていた
    2. [keikou]株主から集めたお金[/keikou]を100万円使って、処理速度の速い新しいパソコンを導入した
    3. 結果的に、作業効率が上がり110万円の[keikou]収益を上げる[/keikou]ことが出来た。

    この例で言うと、株主からの100万円で110万円の収益を上げたという事は、投資に対して10%利益を上げることが出来たというわけです。

     

    せっかく投資するのであれば、投資した資金を効率よく利益につなげて欲しいですよね?あまりにもROEが低いという事は経営があまりうまくないのでは?と考えることが出来ます。

     

    数式からROEを考える

    株主資本利益率は、

    ROE(株主資本利益率)=EPS(一株当たり利益)÷BPS(一株当たり株主資本)で求めることが出来ます。

    よって、ROEの値が大きいという事は、[keikou]投入した資本に対する利益の割合が大きい[/keikou]ことを表すので、配当が増える可能性も期待することが出来ます。

     

    ROEによってPBR(株価純資産倍率)の判断を誤る要因となることもある

    PBR(株価純資産倍率)とは、株価がお得であるのか?を判断する指標でもあるのですが、

    数式は、PBR(株価純資産)=PER(株価収益率)×ROE(株主資本利益率)でもとめられることから、PERまたはROEの値が小さいことも考えられます。

    よって、PBRが小さいことだけで、株価がお得だと判断されることもありますが、ROEが小さい=収益性が低い可能性もあるので注意が必要です。

     

    指標は株価の基準としては便利なのですが、なぜそのような数字が導き出されたのか?をよく考える必要があります。

     

    まとめ

    今回はROEについて、どれだけ収益性の高い事業を行っているかを判断する指標であるとお伝えしました。

    基準は、国内だと8%、アメリカだと10%位あれば収益性に問題がないと判断されます。どれだけ少ない資本の投入で大きな利益を得ているのか?を表す指標だという事です。

     

    また、注意点としては、株価のお得度を判断するPBRの判断を誤る要因にもなるので、単純にPBRの値が小さいからお得な株だと判断するのではなく、PBRを確認する際には、PERと一緒にROEもセットで確認していただきたいと思います。

     

    最後までお読みいただきありがとうございました。



     

  • 【株価指標】PBR(株価純資産倍率)の意味と活用の仕方について

    【株価指標】PBR(株価純資産倍率)の意味と活用の仕方について



    どうも!!5年以上前のセールで買った髭剃りから変な音がする事で悩んでいる『らしらん』(rasiran)です。

     

    なんかね、1週間くらい前から『キュイーン』って言うんですよ!!

    、、

    って言ってもうまく伝わらないと思うので、さっそく本題にまいりましょう。

     

    本日は、株価指標の[keikou]PBR[/keikou] Price Book-value Ratio(株価純資産倍率)について解説していこうと思います。

     

    それではまいりましょう。

     

    PBRで何を判断するのか?

    PBRとは、Price Book-value Ratioの略で、株価純資産倍率とも言われます。

    簡単に言うならば、現在の株価は、一株当たり純資産の何倍になっているのか?を表した指標です。

     

    この指標で何を判断するのかというと、株価がお得であるのか、それとも高いのかを判断するわけです。

     

    その判断の基準は、PBRの数値が、[keikou]1倍~1.5倍[/keikou]であればお得、それ以上であれば少し高いかな?と判断します。

     

    PBRの数値が1倍以下だとマズイかもしれない!

    PBRを求めるための計算式は、

    PBR=株価÷BPS(一株当たり純資産)ですから、PBRが1倍以下になるという事は株価をBPS(一株当たり純資産)が上回っているという事です。

     

    どういうことかというと、理屈上はおかしな話なのですが企業が倒産した場合、手元に現在の株価以上のお金が帰ってくるという事です。

     

    普通に考えるとありがたいですが、おかしいですよね?

     

    その様な場合他の指標も組み合わせて活用することで成長の見込めない株を選んでしまうリスクを下げることができます。

     

    例えば、株価の割安度を判断する指標として今回のPBRに加えてPERを合わせて活用すると、

    • PBR(株価純資産倍率)…企業の資産を基準に割安度を判断←今回解説しているのはコチラ
    • PER(株価収益率)…企業の稼ぐ力を基準に割安度を判断

    PBRは割安と出ているけれど、PERの基準となる企業の稼ぐ力が急激に減少していることに気づくことが出来たりします。

     

    流れとしては以下のような感じですね。

    1. 今までは事業がうまくいっていたから蓄えとしての資産はある
    2. 急に事業がうまくいかなくなり収益を上げる事が出来なくなってしまった
    3. その結果として、投資家から事業の回復する見込みがないと判断される
    4. 投資家が株を買わなくなった結果、株価が下落する
    5. PBRが1倍を下回る

     

    ちょっとイメージが湧きにくいので、具体例を挙げるとすると、

    現在ではデジカメが主流となりカメラ用のフィルムなんて見かけることが無くなりましたが、もしも『富士フィルムホールディングス(4901)』が現在のような医療機器や医薬品の分野へ転換せずに、ず~っとカメラのフィルムだけを作り続けるような事をしていたなら成長性が見込めないと判断されPBRが1倍を下回っていたかもしれません。

    ※2018/01/19時点で確認したところ、富士フィルムホールディングスのPBRは0.98倍でしたがあくまで例として用いただけであり数値との関連性を裏付けるものではありません、PBRが下落する要因は他の場面に見られる可能性もあります。詳しくはご自身でご確認くださいませ。

    他にも要因は考えられるので、実際にはPBRが1倍より下でも問題ないケースも存在します。

    単純に指標の数値だけで判断せず、なぜそのような数値になっているのか?までさかのぼって判断いただきたいと思います。

     

    まとめ

    今回は、[keikou]PBR Price Book-value Ratio[/keikou](株価純資産倍率)についてお伝えしましたが、

     

    判断することは、PBRの値が1倍に限りなく近ければ、その株はお買い得である可能性が高いという事です。

     

    ただし、例外も存在するので1倍に近くても単純に投資家から[keikou]成長の見込みがない[/keikou]と判断されている場合もあるので注意が必要です。とくに1倍を下回っているような場合は企業についてよく調べたほうがいいですね♪

     

    ですが、事実としてはPBRの値が1倍を下回っている企業というのは、たまに見かけるのも事実です。良く調べたうえで問題がないのであればそれは掘り出し物の株であるかもしれません。

     

    何度もお伝えしていますが、投資は儲かる株を買うから儲かるのではなく、リスクの無い株を買うから利益が出るのです。

    単純に、指標で判断するのではなく指標として現れる要因まで考えて丁寧な投資を行ってきましょう。

    利益は出すものではなく、あとから付いてくるものです。

    最後までお読みいただきありがとうございました。



     

  • 【株価指標】BPS(一株当たり株主資本)の意味と活用の仕方について

    【株価指標】BPS(一株当たり株主資本)の意味と活用の仕方について




    どうも!!いなり寿司にしょうゆをつけるのは変だと言われてショックを受けている、いなり寿司にもしょうゆを付ける派の『らしらん』(rasiran)です。

     

    塩キャラメルのように、いなり揚げの甘味の中に、しょうゆのしょっぱさが絶妙だと説明したのですが、一人も理解者は現れませんでした。

     

    それでは気を取り直して、本日は[keikou]BPS[/keikou]の解説にまいりましょう。

     

    BPSを用いて何を判断するのか?

    まずは、BPSの指標を用いて何を判断すればいいのかについてみていきましょう。

     

    以前に出てきたPERは企業の利益を生み出す力だったのに対し、今回のBPSは企業が現在持っている資産の量を表した指標です。

     

    よって、BPSの指標で判断するのは、[keikou]企業の安定性[/keikou]です。

    BPSとは、Book-value Per Shareの略で『一株あたり純資産』の事を言います。資料によっては一株純資産としたり、一株あたり株主資本と呼ばれることがありますが同じ意味です。

     

    計算式は、[keikou]純資産÷発行済み株式数[/keikou]で求める事ができます。

     

    企業の純資産とは資産総額から負債総額を引いた残りなのですが、イメージしにくいと思うので純資産は以下のようにイメージしてください。

     

    [keikou]純資産[/keikou]とは、解散価値とも言われるように、仮に企業が倒産した場合[keikou]

    • 仕入れ先企業への仕入れ代金や、従業員への給料の支払いを行った残り[/keikou]の現金
    • 企業の土地や建物、社用車、デスクのパソコンや機械など売り払って現金化できるものを全て売り払って現金化した時の金額

    これら、会社にあるものを全て現金化して払うべき費用を払った後の金額の事です。

    ※厳密に言うと少し違いますが、投資は実践なのでテストで正しく答えられることよりも、活用できるイメージを持つことが大切です。詳しく知りたい方はバランスシートの読み方について検索すると良い資料が見つかると思います♪

     

    BPS(一株当たり純資産)=会社にあるものを全て現金化した金額÷発行済み株式数ですから、BPSとは会社が倒産してしまった場合に一株あたり、いくら回収する権利があるのか?を表したものとも言えるでしょう。

     

    BPSから株価の底値を予想できる

    以前からお伝えしていますが、株式投資なんてものは[keikou]不確かなものに確からしい理由をつけていく作業[/keikou]でしかないので、リスクに対してはシビアに、そして最悪の場合どうなるのかを想定しておく必要があります。

     

    株式投資での最大のリスクは企業が倒産してしまった時なので、その時の企業の価値を発行済み株式数で割ったBPSに示される金額が[keikou]株価の予想される底値[/keikou]であると言えます。

     

    一言で言うならば、BPSのよりも株価が値下がりする可能性はほぼないという事です。

    ※BPSは過去の値を示すものなので当期に大きな負債を抱えた場合など例外も存在します。

     

    まとめ

    今回はBPS(一株当たり純資産)についてお伝えしましたが、BPSで判断出来るのは、[keikou]企業の安定性[/keikou]です。

     

    BPSは、一株当たり純資産と呼ばれるように、計算式は[keikou]純資産÷発行済み株式数[/keikou]で求めることができます。

     

    私がこの指標で判断するのは、企業の安定性というポジティブな面とともに、投資のリスクである株価が下落した場合のおおよその値を判断するために用いています。

     

    四季報では現時点のBPSしか記載がありませんが、過去の推移にさかのぼって確認しておきたい指標です。

    P.S. 株価指標について私の記事を参考にして頂くのは非常にうれしいことなのですが、貴重な時間をいただくことになります。

    もしよろしければ、以下のような四季報の活用法をまとめた書籍を手元にお持ちいただけると効率的な銘柄選びに役立つと思います。

    実際に私も読んだのですが、わかりやすい表現が使われていて[keikou]投資に手を出した初期[/keikou]に読むにはとても適していると感じました。よろしければ参考にしてみて下さい。

    最後までお読みいただきありがとうございました。



  • 【株価指標】売上高の活用の仕方と利益との関係について

    【株価指標】売上高の活用の仕方と利益との関係について




    どうも!!業務スーパーに行ったときに、

    『コレ、絶対あそこの飲食店で出してる食材やん!!こんなに安い食材があんなに高くなるんやぁ~』

    とかブツブツ言いながら、飲食店のメニューの原価を想像するのが趣味の『らしらん』(rasiran)です。

     

     

    さて、好評の株価指標を丁寧に解説するコーナーですが、今回は『売上高』についてお伝えしようと思います。

    前回までの記事は下記からご覧いただけます。

    【株価指標】PER(株価収益率)のわかりやすい説明と使い方

    【株価指標】配当利回りの意味と活用の方法についての解説

    【株価指標】EPSの意味と活用法についての解説

    何となく理解していそうな[keikou]売上高[/keikou]ですが、ちゃんとした意味を知ったうえで指標見ると理解度が違ってきますので今回もみていきたいと思います。

    それではまいりましょう。

     

    売上高から何を判断するのか?

    売上高は、単体での数字よりも過去から現在までの推移を見て、順調に[keikou]右肩上がりで増えている[/keikou]のかをまずは確認します。

     

    売上高を計算式に落とし込むと、[keikou]単価×販売した個数[/keikou]で表すことができるので、

     

    この計算式から、単価の高いものを販売するか、販売した個数が多い。またはその両方が組み合わさることで売上高は上昇することになります。

     

    要は、[keikou]売上高=企業に入ってくるお金はいくらなのか?[/keikou]という事です。

     

    順調に売上高を伸ばしていれば、[keikou]値下げ販売[/keikou]や、客離れによる[keikou]販売個数の減少[/keikou]の可能性は低いと考えられます。

     

    そもそもの企業に入ってくるお金である売上高が少なければ、いくら企業が利益を増やす為に企業努力でコストカットを試みても限界があるのでまずは売上高を順調に伸ばしているかを確認します

     

    売上高と利益は違う

    売り上げと利益は同じように感じるかもしれませんが、実際には違うものですので理解しておく必要があります。

     

    売上高とは、企業に入ってくるお金はいくらなのか?だとお伝えしましたが、

    利益とは、売上高から、[keikou]原価や人件費や光熱費などのコスト[/keikou]を差し引いたあと手元に残る利益の事です。

     

    数式にすると、売上高-コスト(商品原価や人件費など)=利益ですね♪

     

    このようにお伝えすると、効率よく利益を残している優良企業とは、コストをほとんどかけていなくて、[keikou]売上高と利益が限りなく、イコール(=)に近い[/keikou]ほうが優良な企業ではないのか?と考える人もいるのですが、少し注意が必要です。

     

    なぜなら、仮に売上高が落ち込んで、利益がゼロに近づいたような場面を想定した場合、

    • コストをほとんどかけていない企業は、企業努力でコストをカットしても、そもそものかけていたコストが小さいので、それほど利益を増やすことが出来ない
    • 今まで大きくコストをかけていた企業は、企業努力でコストカットを行う事で大きくコストをかけていた分の利益を確保できる可能性が高い

    と言うことも出来るからです。

     

    効率の観点から、コストを小さく利益を上げている企業は優れていますが、[keikou]万が一の際回復する余地はコストをかけながら利益を上げている企業のほうが強い[/keikou]場合もあると頭の片隅に置いておいていただきたいと思います。

     

    そして、その前に、出ていくお金のコストを努力でどうにかするよりも、[keikou]入ってくるお金の売上高[/keikou]が企業の規模に対して大きい方が、企業の万が一の際に[keikou]どうにかなる可能性[/keikou]が高いと言えます。

     

    企業が存続するためには利益が重要ですが[keikou]株の銘柄選びの視点で考えると、私は利益よりも売上高の方が重要で、なおかつ売上高が右肩上がりに推移している株[/keikou]を選ぶ必要があると考えています。

     

    まとめ

    今回は、[keikou]売上高[/keikou]で何を判断するのかについてお伝えしましたが、シンプルに言うなら企業が右肩上がりに売上高を伸ばしていればOK!!くらいに覚えていただければいいと思います。

     

    売上高の[keikou]計算式は、単価×個数[/keikou]で求められるので、売上高を順調に伸ばしている企業というのは、価格競争に巻き込まれない独自の商品やブランド力、または継続的な顧客の支持を得られている可能性が高いと考えることができます。

    ※この段階では可能性を知ることができるだけなので、さらなる裏づけを探る必要があります。

     

    今後、売上高に続いて利益について考える必要が出てくるのですが、

    [keikou]売上高-コスト(商品の原価や人件費など)=利益[/keikou]なので、いくらコストを企業努力で小さくしたところで売上高が少なければ利益に与える影響は小さい!!

    というわけで、売上高は非常に重要な株価指標であるという事です。

     

    株式銘柄の選択において、機械的な判断は時間の節約に有効ですが企業への深い理解や、判断の誤りがどうしても多くなると私は考えています。

    少し大変だとは思いますが、一つづつ丁寧に株価指標を活用することで、リスクを小さく損失を出さない投資を行っていきましょう。

    最後までお読みいただきありがとうございました。

     

     

    P.S. 株価指標について私の記事を参考にして頂くのは非常にうれしいことなのですが、貴重な時間をいただくことになります。

    もしよろしければ、以下のような四季報の活用法をまとめた書籍を手元にお持ちいただけると効率的な銘柄選びに役立つと思います。

    実際に私も読んだのですが、わかりやすい表現が使われていて[keikou]投資に手を出した初期[/keikou]に読むにはとても適していると感じました。よろしければ参考にしてみて下さい。



  • 【株価指標】EPSの意味と活用法についての解説

    【株価指標】EPSの意味と活用法についての解説




    どうも!!FPの『らしらん』(rasiran)です。

    本日はたくさんある株価指標の中の[keikou]『EPS』[/keikou]について解説しようと思います。

    それでは、さっそく本題に参りましょう♪

     

    EPSで何を判断するのか?

    EPSは、(Earning Per Sheare)の略で、一株当たり純利益の事です。

     

    EPSで何を判断するのかというと、

    • 過去から現在のEPSの推移をみて、[keikou]長期的に収益率の高い経営[/keikou]をしているのか?
    • この銘柄の[keikou]適正な株価[/keikou]はいくらなのか?

    上記の2点を判断しています。少しわかりづらいので解説しようと思います。

     

    長期的に収益率の高い経営をしているか?

    これは、単純にEPSの推移をみて[keikou]EPS(一株当たり純利益)が右肩上がり[/keikou]に上昇していれば収益率の高い経営をしていると判断します。

     

    この株式銘柄の適正な株価はいくらなのか?

    以前の記事で [keikou]株価=PER(株価収益率)×EPS(一株当たり利益)[/keikou] だとお伝えしましたが、

     

    少しおさらいで、日経平均主要銘柄の平均のPERが14倍程度であることから、PERが10~15倍程度であれば株価が割安であると判断されるとお伝えしました。

     

    よって、

     

    [keikou]適正な株価=EPS(一株当たり純利益)×適正なPER(10~15倍)[/keikou]で求めることができます。

     

    例えば、[keikou]EPS(一株益)が100円[/keikou]の銘柄だと、その10~15倍の1000~1500円あたりが適正な株価である可能性が高いと判断できます。

     

    これをもとに、EPSが100円の場合、株価が1000円以下なら割安。1500円を超えると高いと判断できます。

     

    具体的には、株を保有している状況で、

    • 株価が1000円まで下落したなら、市場から株価が割安だと判断されるので買いの注文が集まり、株価が上昇に転換する可能性がある。
    • 株価が1500円まで上昇したなら、市場から株価が割高だと判断され、売却される株が増え、株価が下落に転換する可能性がある。

    あくまで可能性でしかないのですが、だいたい、株価のいくら位が[keikou]株価の変動するポイント[/keikou]になるのかな?といった目安を付ける際に私は利用しています。

     

    EPSは数値よりも推移をみる

    今までお伝えしてきたPERは、15倍程度なら適正。配当利回りは2%を超えるとやや多いかな?といったように数値である程度判断してきましたが、EPSは単体の数値ではなく、過去のEPSの推移をみて企業が収益率の高い経営をしているかを判断します。

     

    まずは、EPSの値が順調に伸びていて投資を行うに値する経営が出来ていると判断出来たあとに、[keikou]EPS×15倍[/keikou]よりも株価が安いなら購入を検討します。

     

    EPS×10倍を切っているような場合、割安だと判断して飛びつきたくなりますが、[keikou]極端に割安な場合は企業の経営自体に問題がある可能性[/keikou]もあるので、他の指標と総合して判断してください。

     

    EPSとは何なのか?

    EPS(一株当たり純利益)とは、読んで字のごとく1株あたり、いくらの利益を会社が上げているかを示す指標です。

     

    EPS(一株益)とは、株価をPERで割ることでも求められますが、[keikou]当期純利益÷発行済み株式数[/keikou]でも求めることができます。

     

    数式の特性上、当期純利益が増えるか、発行済み株式数が減ることでEPS(一株当たり純利益)は増えます。

    [keikou]当期純利益[/keikou]は、企業が一年間で稼いだお金、[keikou]発行済み株式数[/keikou]は、企業が発行している株式証券が何株分あるかを表す数字です。

     

    発行済み株式数を増やせば、企業に集まるお金は増えるかもしれませんが、投資家の一株あたり純利益は下がる。

    すなわち、株としての価値が下がるので、株価も下がる可能性があるということです。

     

    企業の中には定期的に株の価値を下げない為にも、[keikou]自社株買い[/keikou](発行済み株式数を減らす行為)を行っているところがあって、そのような企業は投資家から優良企業として認識されています。

    まとめ

    今回は株価指標のEPSについてお伝えしましたが、EPSを使って判断するべきポイントは、

    まず、企業のEPSの推移を確認して[keikou]順調にEPS(一株益)を増やして[/keikou]来れているかどうかです。

     

    順調に利益を伸ばしてこれていると判断したなら、次は[keikou]どこまで株価は上がる可能性があるだろうか?[/keikou](または下がる可能性があるか?)に注目していきましょう。

     

    EPSは非常に重要な株価指標の一つではありますが、EPSの指標のみで企業の状況を判断できるものではありません。他の指標と組み合わせることで、より精度の高い銘柄選びを行っていきましょう。

    最後までお読みいただきありがとうございました。


  • 【株価指標】配当利回りの意味と活用の方法についての解説

    【株価指標】配当利回りの意味と活用の方法についての解説



    どうも!!FPの『らしらん』(rasiran)です。

    知識として株価指標の意味はネットを開けば簡単に調べることは出来ますが、いざ実際に銘柄選択をしようとすると判断ポイントや考える事、注意点などに迷ってしまって知識はあるはずなのに活用が出来ないという事は無いでしょうか?

    そこで今回は、前回のPERに引き続いて配当利回りについて解説しようと思います。

     

    それでは前置きはこのくらいで、今回は[keikou]配当利回り[/keikou]をどのように活用すればリスクの小さい株が選べるのか?について解説していこうと思います。

     

    配当利回りとは何なのか?

    配当利回りとは、株価に対して一年で何%の配当を行っているかを表す指標です。

     

    計算式で言うと、[keikou]1株当たりの年間の配当金÷1株の株価×100[/keikou]なのですが、わかりづらいので具体的な数字を当てはめてみましょう。

     

    仮に1年間でもらえる配当金が1株あたり[keikou]10円[/keikou]で、一株の株価が[keikou]500円[/keikou]だとすると、配当利回りは[keikou]2%[/keikou]となります。

     

    イメージとしては銀行にお金を預ける時に確認する『金利』を思い浮かべていただくとわかりやすいと思います。

     

    配当利回りを見て何が判断できるのか?

    配当利回りが高ければ投資家からの人気が集まりやすい

    株価が上がるか下がるかなんて正直なところ誰にもわかりませんが、配当は企業によっぽどのことがなければ、ほぼ高い確率で支払われます。

    投資家から見て、[keikou]株を保有するだけでもらえる[/keikou]配当の金額が高いことはうれしいことです。

    よって、投資家の人気が集まりやすいという事は、株価も下がりにくくなる傾向にあると言えます。

     

    配当利回りが高いと長期保有されやすい

     

    仮に株価が1株1000円で、配当利回りが2%。一株配当が20円の株を保有していたとしましょう。

    株価下落の場合

    もしも、現在支払われている20円の配当が今後も変わらずに得られるとすると、万が一株価が半額の500円になってしまったとしても、理屈上は25年間株を保有し続ければ損失はゼロにすることができます。

     

    配当が高ければ、[keikou]株価の損失が株の長期保有によってカバーできる[/keikou]という事ですね。

     

    株価上昇の場合

    反対に、株価が上昇した場合でも、株を売却しない限りは手元に利益が発生しませんから、投資家は株価が上昇するとある程度のところで利益を確定するために株を売却しようとします。

     

    ですが、配当の額が大きければ、

    『今急いで株を売却して利益を確定せんでも、ゆっくり配当をもらいながら、もうチョイ株価が値上がりするまで持ってたらえぇんちゃう???』と、投資家は考えて株を長期保有してくれる可能性が高まります(笑)

     

    長期保有する人が多くなるとどういうことかというと、株価の小さな変動が少なくなる可能性が高いという事です。

    株価の小さな変動で一喜一憂することなく保有できるとメンタル面でも安心ですね。

     

    配当の権利確定日を境に株価が大きく変動することがある

    配当の権利確定日というとイメージしにくいかもしれませんが、自動車税は聞いたことがあると思います。

     

    自動車税は[keikou]4月1日時点での自動車の所有者[/keikou]に納税の義務が発生して、5月10日前後に納税のための納付書が送られてくる仕組みです。

     

    配当もこれと似ていて、配当の[keikou]権利確定日に株を保有している人[/keikou]に対して配当の支払いが発生します。

     

    配当は、権利確定日までの株の保有期間は関係なく、権利確定日に株を持っているのか持っていないのか?で配当されるかが判断されます。

    よって、投資家の中には『権利確定日だけ株を持っといて、配当が手に入ればすぐに株を売ればえぇんちゃう???』と考える人も出てきます。

     

    よって、権利確定日の直前には株価が上がり、権利確定後には株価が下がることがあります。

     

    配当利回りが高いからといって安心はできない

    配当利回りが高いと魅力的ですよね?なんせ株を保有しているだけでお金が入ってくるのですからありがたいものです。

    ですが、配当利回りが高いからと言って安心だという訳ではないのです。

     

    そもそも配当とは何なのか?というと、企業が[keikou]儲けたお金の中から投資家に対して支払うお金[/keikou]のことですが、企業によっては、[keikou]儲けていないのにお金をやりくりして投資家に支払って[/keikou]いるところがあります。

     

    その判定には、配当性向という指標を使います。

     

    配当性向は、当期準利益(その期の企業が稼いだお金から税金を引いた額)の中から、何%を配当として投資家に支払っているのかを表した指標です。

     

    ここでは、配当性向が100%を超えていると、無理をして投資家に配当を支払っているのでマズイ可能性があると覚えておきましょう。

    厳密には、以下の事も考えられるので慎重に判断しましょう♪

    1. 当期純利益が限定的な理由で下がったけれど、来期には回復する見込みがあるので、投資家を大切にしたいとの思いから、前年までの利益の貯蓄分を切り崩した。
    2. 企業に今まで貯蓄したお金が余っているので、前年までの利益を上乗せして投資家に分配した。
    3. 何らかの意図があり、株価を引き上げる目的で前年までの利益を切り崩した。

     

    配当利回りの指標を見てどのように活用すればいいのか?

    あくまで私がどのように活用しているかをお伝えすると、私としては配当利回りはそれほど重要視していません。

     

    活用というよりも、その企業の株に対して配当利回りが高い、または低いことによって他の投資家はどのような判断をするだろうか?

    その判断によって株価はどのように変化するだろうか?という予想を立てる為の材料の一つにする程度です。

     

    前回のPERが企業の内情を表すのであれば、配当利回りは企業の外の投資家に影響を与えるものといった解釈を私はしています。

     

    まとめ

    今回の配当利回りについてまとめると、

    配当利回りは、銀行で言うならば金利に相当するものです。

     

    計算式は、[keikou]一株配当÷一株株価[/keikou]で株価が下落している際にも高く見えることがあるので注意が必要です。

    配当利回りが高いと、株価が下落しにくく、安定しやすいですが、配当の権利確定日を境に株価が変動することがあるので注意が必要です。

     

    配当利回りが高ければ良い企業であると判断したくなりますが、当期の企業の儲け以上に過去の利益を切り崩して配当を支払っている企業もあるので冷静な判断が必要です。

     

    最後までお読みいただきありがとうございました。


  • 【株価指標】PER(株価収益率)のわかりやすい説明と使い方

    【株価指標】PER(株価収益率)のわかりやすい説明と使い方



    どうも!!FPの『らしらん』(rasiran)です。

     

    今回は株価指標の『PER』について解説しようと思います。それでは早速本題にまいりましょう。

     

    投資銘柄の選択の全体の流れを解説した記事はコチラ

     

    PERで何を判断するの?

    PERとは、(Price Earning Retio)の略で、日本語で言うと株価収益率の事です。

     

    この指標で何を判断するのかというと、株価が割安か割高であるのかを判断します。

    おおよそですが、日経平均に登録されている企業のPERの平均は14%と言われることから、PERが[keikou]15倍以内なら株価として適正[/keikou]な株価であると判断します。

    ※例外も存在するので詳しくはもう少し読み進めて下さい。

     

    PERだけを過信した取引は失敗のもと

    PERを求めるための計算式は、

    [keikou]PER=株価÷EPS(一株当たり利益 Earning Per Shereの略)[/keikou]ですから、単純に株価が下がる。もしくはEPSが高くなれば、PERも下がります。どういうことかと言うと、

    • 企業が市場から価値がないと判断されて株価を下げた場合でもPERで判断する分には『お買い得!!』と出てしまう。
    • EPSは利益の種類にかかわらず全ての利益を盛り込んで導き出した指標なので、その企業の主となる営業活動以外の、例えば土地を売却して利益が出た場合でも『企業に対する利益』に含まれるので、本業が思わしくなくても利益さえ出していればPERの数値を引き下げることがあります。

    単純にPERの倍率が低いからお得だ!!と判断してしまうのは危険であるという事です。

     

    PERの活用のしかた

    活用の方法としては、投資銘柄の選択において、PERを基準に投資銘柄を[keikou]絞り込む[/keikou]といった活用の仕方をするには有効です。

    そして銘柄を絞り込んだ後が重要で、なぜPERの倍率が低い値になっているのかを自分で判断する必要があります。

     

    そこでの注意点は、先ほどお伝えしたように、

    • 株価そのものが下落しているのではないのか?
    • メインの事業ではなく、土地の売却などイレギュラーな要因で利益を出しただけではないのか?

    といったところに注目する必要があります。

    重要なのはPERの数値ではなく、PERがなぜ今の倍率になっているかの[keikou]理由[/keikou]を知るという事です。

     

    PERとは何なのか?

    私たちの身近なもので考えるために、[keikou]初期費用[/keikou]と[keikou]回収までの期間[/keikou]の2点に注目して考えてみましょう。

     

    例えば、家庭での光熱費をガスから電気に切り替えることで家庭の光熱費を抑えませんか?などといった、

     

    初期費用が50万円の[keikou]オール電化のプラン[/keikou]があるとします。

    そして、オール電化にすることで年間の電気代を5万円節約できるとしましょう。

     

    すると、初期費用50万円÷年間の節約5万円=10年で元がとれる!!となりますよね?

     

    株価とPERの関係もとても良く似ていて、

    株価 1000円÷EPS(一株当たり利益) 100円 = 10年で現在の株価分の利益を上げることができるという事です。

     

    何年で株価の元が取れるのかと考えていただくとイメージしやすいと思います。

     

    PERが100倍を超える銘柄も存在する

    先ほどの、株価を何年で回収することができるのか?で考えるとPERが100倍を超えるということは、現在の株価分の利益を上げようとすると[keikou]100年以上かかる[/keikou]という事です。

     

    ちょっと現実的な数値とは、かけ離れていますよね?

    なぜこのような事が起こるかというと、本来の企業が利益を稼ぎ出す能力よりも、投資家の[keikou]期待[/keikou]の方が高まっている状態だからです。

     

    投資家の期待が集まるという事は、優れた企業である可能性はもちろん高いのですが、株価を上昇させている要因はあくまで投資家の期待です。

     

    企業が[keikou]優れていることは、数値化して裏付けが取れます[/keikou]が、投資家の[keikou]期待は気まぐれ[/keikou]なもので何かに裏付けられたものではありません。

     

    よって、あまりにもPERが高い企業は株価の値崩れの可能性にも注意しておいた方がいいと思います。

     

    まとめ

    今回お伝えしたことをまとめると、

    PERは、株価がお買い得か、そうでないのか?を判断するための指標である。

     

    計算式は、PER=株価÷EPS(一株当たり利益)なので、

    • 株価が単純に下落しているだけのケース
    • 本来の事業以外の利益が大きかった

    上記の2点の要因でもPERの倍率は低くなり、一見お得な株の様に見えることがあるので注意が必要だという事をお伝えしました。

     

    意味合いとしては、現在の株価の元を取るには、何年かかるだろうか?を表すものであると理解していただければ十分だと思います。

     

    使い方としては、PERの数値だけで株価がお得であると判断せずに、が15倍以下であればお得である可能性が高いので

    1. PERが15倍以下であれば、お得である可能性が高いと判断する
    2. ただし、[keikou]例外[/keikou]も存在するので、本当にお得かは他の指標も活用して慎重に判断する

    この流れで確認していただきたいと思います。

     

    最後までお読みいただきありがとうございました。

    投資銘柄選択の全体の流れを解説した記事はコチラ