本日はたくさんある株価指標の中の[keikou]『EPS』[/keikou]について解説しようと思います。
それでは、さっそく本題に参りましょう♪
EPSで何を判断するのか?
EPSは、(Earning Per Sheare)の略で、一株当たり純利益の事です。
EPSで何を判断するのかというと、
- 過去から現在のEPSの推移をみて、[keikou]長期的に収益率の高い経営[/keikou]をしているのか?
- この銘柄の[keikou]適正な株価[/keikou]はいくらなのか?
上記の2点を判断しています。少しわかりづらいので解説しようと思います。
長期的に収益率の高い経営をしているか?
これは、単純にEPSの推移をみて[keikou]EPS(一株当たり純利益)が右肩上がり[/keikou]に上昇していれば収益率の高い経営をしていると判断します。
この株式銘柄の適正な株価はいくらなのか?
以前の記事で [keikou]株価=PER(株価収益率)×EPS(一株当たり利益)[/keikou] だとお伝えしましたが、
少しおさらいで、日経平均主要銘柄の平均のPERが14倍程度であることから、PERが10~15倍程度であれば株価が割安であると判断されるとお伝えしました。
よって、
[keikou]適正な株価=EPS(一株当たり純利益)×適正なPER(10~15倍)[/keikou]で求めることができます。
例えば、[keikou]EPS(一株益)が100円[/keikou]の銘柄だと、その10~15倍の1000~1500円あたりが適正な株価である可能性が高いと判断できます。
これをもとに、EPSが100円の場合、株価が1000円以下なら割安。1500円を超えると高いと判断できます。
具体的には、株を保有している状況で、
- 株価が1000円まで下落したなら、市場から株価が割安だと判断されるので買いの注文が集まり、株価が上昇に転換する可能性がある。
- 株価が1500円まで上昇したなら、市場から株価が割高だと判断され、売却される株が増え、株価が下落に転換する可能性がある。
あくまで可能性でしかないのですが、だいたい、株価のいくら位が[keikou]株価の変動するポイント[/keikou]になるのかな?といった目安を付ける際に私は利用しています。
EPSは数値よりも推移をみる

今までお伝えしてきたPERは、15倍程度なら適正。配当利回りは2%を超えるとやや多いかな?といったように数値である程度判断してきましたが、EPSは単体の数値ではなく、過去のEPSの推移をみて企業が収益率の高い経営をしているかを判断します。
まずは、EPSの値が順調に伸びていて投資を行うに値する経営が出来ていると判断出来たあとに、[keikou]EPS×15倍[/keikou]よりも株価が安いなら購入を検討します。
EPS×10倍を切っているような場合、割安だと判断して飛びつきたくなりますが、[keikou]極端に割安な場合は企業の経営自体に問題がある可能性[/keikou]もあるので、他の指標と総合して判断してください。
EPSとは何なのか?
EPS(一株当たり純利益)とは、読んで字のごとく1株あたり、いくらの利益を会社が上げているかを示す指標です。
EPS(一株益)とは、株価をPERで割ることでも求められますが、[keikou]当期純利益÷発行済み株式数[/keikou]でも求めることができます。
数式の特性上、当期純利益が増えるか、発行済み株式数が減ることでEPS(一株当たり純利益)は増えます。
[keikou]当期純利益[/keikou]は、企業が一年間で稼いだお金、[keikou]発行済み株式数[/keikou]は、企業が発行している株式証券が何株分あるかを表す数字です。
発行済み株式数を増やせば、企業に集まるお金は増えるかもしれませんが、投資家の一株あたり純利益は下がる。
すなわち、株としての価値が下がるので、株価も下がる可能性があるということです。
企業の中には定期的に株の価値を下げない為にも、[keikou]自社株買い[/keikou](発行済み株式数を減らす行為)を行っているところがあって、そのような企業は投資家から優良企業として認識されています。
まとめ
今回は株価指標のEPSについてお伝えしましたが、EPSを使って判断するべきポイントは、
まず、企業のEPSの推移を確認して[keikou]順調にEPS(一株益)を増やして[/keikou]来れているかどうかです。
順調に利益を伸ばしてこれていると判断したなら、次は[keikou]どこまで株価は上がる可能性があるだろうか?[/keikou](または下がる可能性があるか?)に注目していきましょう。
EPSは非常に重要な株価指標の一つではありますが、EPSの指標のみで企業の状況を判断できるものではありません。他の指標と組み合わせることで、より精度の高い銘柄選びを行っていきましょう。

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