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ドルコスト平均法のデメリットをカバーし、さらに利益を上げる方法

ドルコスト平均法で投資を行う事で、銀行にお金を預けるよりも利益が出せるようになると、さらに利益の出る投資に興味が出て来るものです。
人間には『欲』がありますから当然ですよね。
いきなり単一銘柄(例えばトヨタ自動車やファーストリテイリングなど)の投資に手を出してもいいのかもしれませんが、とにかく私のこだわっているのはリスクを最小限にすることですので、
まずはドルコスト平均法のデメリットをカバーすることで利益を伸ばすという視点で書いてみたいと思います。
その前に、ドルコスト平均法とは何なのか?という位置づけについて再確認しておきましょう。
目次
ドルコスト平均法とは?
ドルコスト平均法とは、株を毎月定量(例えば100株ずつ)で購入するのに対して、毎月定額(例えば1万円ずつ)購入する買い方の事をいいます。
定量で購入する場合と比較すると、長期的に見たときに株の平均取得価格を下げられる可能性が高く、その結果、大きくは儲からないけれど、長期的に投資することで利益を上げる確率が上がるというものです。
メリットとしては、リスクを小さくお手軽(ほったらかし)に投資に参加できるという事があります。
比較対象は、銀行預金が妥当で、銀行預金のように元本保証はないけれど、銀行の利率よりは大きくリターンを得られる可能性があるという位置づけです。
ドルコスト平均法のデメリット
デメリットをひとことで言うならば、『機会損失』という事になるかと思います。
かなり乱暴な言い方ですが、株で一番儲かる方法は何なのか?というと、
一番安いときに買って、一番高いときに売ればいいわけです。※
※もっと言うならば、デイトレードやスキャルピング、さらに売買の頻度を上げて、下がり相場には「ダダダダっと買って」、上がり相場では「ダダダダっと売れば」時間的ロスも防いで、ほんのわずかな株価の変動も利益に変えることができますが、ここでは割愛したいと思います。
トヨタの株を例にとると、ここ1年の範囲だと、2016年10月31日に、5698円で、同年12月12日に7155円になっています。
要は、5698円で買って7155円で売った人が儲かったという事になります。
ドルコスト平均法は言うならば、定額積み立てですので、月単位ではありますが、安いときに買うという事は出来ている訳です。
ただ、問題は買い続けるのみで、高いときに売る事が出来ていないので、利益の確定の機会を失っていると言えます。
もっと言うならば、上がり相場で買い続けるという事は、株の高掴みをし続けていることであり平均取得価格を引き上げる行為であると言えます。
下がり相場においても、買い続けるという事は、平均取得価格を下げているとは言えますが、将来の株価が今よりも下がった場合、将来の株価に対して、今購入した株価は高掴みしていると言え、将来のどこかの時点で株価が平均取得価格を上回らなければ『損』をすることになります。
ドルコスト平均法のデメリットをうめる方法
その前に再確認と注意ですが、ドルコスト平均法は、機械的にひたすら買うだけだったのに対して、今回お伝えする方法は、利益を優先する分、売買の手間と資本を失うリスクは高まる可能性があります。
そこだけはご了承ください。
利益が出たものに関しては利益の確定を検討する
デメリットのところでも少し触れましたが、現時点で含み益の出ている株を保有している場合、株価が下降すると本来得られるはずであった利益をどんどん減らしてしまう事になります。
そこで利益の出たものに関しては利益を確定するわけです。
せっかくドルコスト平均法には、ほったらかしで投資に参加できるというメリットがあるのに、相場の画面に張り付いて小さな利益をちまちまと確定していては何のために投資信託を選んだのかわからなくなってしまいます。
一番高くなったところで売りたいのは誰しも考えるものですが、ギリギリまで保有して値下がりの相場になってしまい売り時を失うくらいなら早めに売却してしまった方がいいと思います。
理由はシンプルで、仮に10回売り時を失うなら、10回そこそこの利益を確定させている方が確実に利益を出せるからです。
感情が入るとどうしてもズルズルと売り時を先延ばししがちになるので、ここは、早めの時点で「いくら」になったら売却するといったように明確な金額を定めて機械的に行うといいでしょう。
※当然ですが、利益を確定させると税金が発生しますので、そのあたりは注意が必要です。
上がり相場が予想できるなら多めに購入する
ドルコスト平均法というのは、そもそも株価は将来に向けて上昇する傾向にあるという前提のもと成り立っています。
例えば、日経平均のチャートを見ると、2016年の11月にトランプ大統領が当選してから1000円位値下がりする場面がありましたが、チャートの推移を考えるなら少し極端な値動きだと言えます。
あくまで一例ではありますが、このような場面で、余剰資金があるならば買い増しを行うのです。
仮に、当選後も値下がりを続けていった場合でもアメリカの大統領の任期は、2任期8年が通例ですので8年後には相場が戻る可能性は高いわけです。
ただ、2017年7月現在の日経平均は20,000円を超えていますので、過去のチャートから相対的に見た場合、上限に位置していて株価が将来的に上昇する可能性は低いという事も留意しておく必要はあると思います。
下がり相場が続くのであれば、購入をストップする
株価が下がり続ける場面で、買い続けるという事は、下がりきった株価に対しては高掴みしている事になります。
先ほども触れたとおり、日経平均だと、現在2017年7月時点で2万円を超える相場が続いていますが過去のチャートから相対的に見るとかなりの高値であることが分かります。
あくまで仮の話ですが、今後下がり始めたならば、大きく下げる可能性は十分にありえるわけです。(チャートをメインの情報とする場合)このような場面では、毎月の購入を一旦やめて、資金をプールしておきます。
そこで、完全な底値は難しいので、底値から上昇し始めたポイントでプールしていた資金分を一気に購入するわけです。
すると、下降途中でダラダラと購入するよりは平均購入価格を下げる事ができるでしょう。これはあくまでドルコスト平均法と比較した場合の話です。
まとめ
今回は、あえてドルコスト平均法のデメリットという言葉を使いましたが、私が思うには、デメリットというのはナンセンスな表現で、本来比較対象とするべき銀行預金ではなく、通常の株の取引きの中でも利益を出し続けている取引を比較対象としているので、そもそもの『比較対象』が違うような気もします。
今回お伝えしたことをまとめると
- 利益が発生したならば、利益を確定させるために売却する
- 相対的に極端に安値となった場合買い増しを行う
- 下がり相場が予想できるなら、いったん買いをストップし資金をプールしておく。その後上がりに転じた底値付近でプールした資金で一気に購入する
できるだけドルコスト平均法にひと手間加えるだけで利益を伸ばす方法という視点で書かせていただきましたが、お手軽でありながらも、当然知識が多い方が勝てる確率は高くなるものです。
チャートを読むべきか、景気や経済ニュースなどの動向で予想すべきかといった、『テクニカルvsファンダメンタル』みたいな話がよくでますが、景気の状況がチャートに現れているので本来どちらが重要ではなく、どちらも重要なのです。
基本的な景気の知識があった上で、チャートの流れから確率論的に予想するという流れがリスクの低い投資を行うにあたって重要だと思います。
いまだに『トレンド卵』というテレビ番組で紹介された会社の株が急に上がることがありますが、知識とは離れた要因で『株を買う』という判断をする人たちがいるわけです。
その様な人に勝つためにも、日経新聞で手に入る知識くらいは取り入れたうえで、今回お伝えした手法をドルコスト平均法に取り入れていただきたいと思います。
いつもお伝えしている通り、投資とギャンブルは違う訳です。
もしも新聞を読む時間が取れないのであれば、オーディオブックで日経新聞を聞いてもいいわけです。
月額540円で月~金の毎朝6時に届くので、もしも興味があるならば利用してみて下さい。